都道府県別銭湯数

総務省の経済センサス‐基礎調査から銭湯数ランキング。ここでは同調査で以下のように定義されている「一般公衆浴場業」の事業所数を比較している。

産業分類一覧

日常生活の用に供するため,公衆又は特定多数人を対象として入浴させるもので,公衆浴場入浴料金の統制額の指定等に関する省令(昭和32 年厚生省令第38 号)に基づく都道府県知事の統制をうけ,かつ,当該施設の配置について公衆浴場法第2条第3項に基づく都道府県の条例による規制の対象となっている事業所をいう。

いわゆる昔ながらの銭湯のことで、スーパー銭湯や日帰り温泉施設、スパなどは含まれていない。

全国の銭湯は3,450軒で、人口10万人あたり2.72軒。最も多いのは青森県で8.40軒。2位以下は富山県、鹿児島県、大分県、大阪府と続いている。一方、最も銭湯が少ないのは沖縄県で人口10万人あたり0.14軒。


分布図を見ると北陸から関西にかけて銭湯が多い。この他、ひとり暮らしが多い東京や、寒さが厳しい北海道、青森に銭湯が多い。

北陸に先頭が多いことに関して、興味深い情報がある。

【銭湯の経営者に北陸出身者が多い理由?】

銭湯の経営者には、石川県出身者が多い。とくに、東京の銭湯の初代経営者の場合、石川・富山の北陸2県と隣接する新潟県の出身者を合わせると、全体の7〜8割にのぼったという。

　もともと、北陸は昔から出稼ぎの多い地域だった。また、江戸時代から明治時代にかけて、北陸から東京に出て、大工、左官。また、古本屋、豆腐屋、銭湯を経営する人が多かった。

　そして、東京や大阪で銭湯を開業すると、身内や知り合いを呼び寄せた。帳簿をまかせるなら、信頼のできる身内が一番というわけだ。さらに、仕事を覚えた彼らが、のれん分けの形で新たに開業して、北陸出身者の経営する銭湯がますます増えていった。

　しかも、北陸の人たちは、出身地別に団結力が強く、仲間内での資金の融通もし合っていた。そういう助け合いを利用して銭湯を開業する人も多く、さらに北陸出身の銭湯経営者が増えていった。

北陸銭湯人の登場

入浴上の乱れと風紀上から「入込湯・薬湯禁止令」が出された。(略)「入込湯・薬湯禁止令」で利用する人の減った銭湯だったが、湯屋株を手に入れたり、仕手方となった北陸人の実直な勤勉さによって江戸の銭湯は切り盛りされ生き残った。現に銭湯を切り盛りした人々は能登の海産物、氷見の反物、富山の売薬、塩、鏡磨きなど行商・出稼ぎで養った辛苦をもとに、安定した湯屋稼業に突進した。

このように北陸と銭湯とは深いつながりがあるようだ。

相関ランキングでは相関係数が高いランキングがあまりなく、他のランキングとの因果関係は見あたらない。