都道府県別スポーツ用品店店舗数

総務省の経済センサス‐基礎調査からスポーツ用品店店舗数ランキング。ここでは同調査で以下のように定義されている「スポーツ用品小売業」の事業所数を比較している。

産業分類一覧

主として各種のスポーツ用品を小売する事業所をいう。
ただし,がん具を小売する事業所は「60B がん具・娯楽用品小売業」に分類される。

とされ、ゴルフ用品店、釣具店、狩猟用具店も含まれる。

全国のスポーツ用品店は14,070軒で、人口10万人あたり11.07軒。最も多いのは宮崎県で17.77軒。以下、高知県、和歌山県、徳島県、沖縄県と続いている。一方、最も少ないのは奈良県で8.58軒。こちらは埼玉県や神奈川県、東京都など都市部が下位に多い。

分布図を見るとスポーツ用品店は都市部で少なく地方で多い。相関ランキングでは鉄道通勤・通学率や通勤時間と負の相関があり、長時間電車で通勤・通学する人が多い都市部にスポーツ用品店が多い。

また、小学校数や中学校数、スーパーマーケット店舗数と正の相関が高く、小中学校やスーパーが多いところでスポーツ用品店も多い。

人口が密集した都市部では人口に応じた効率的な店舗展開がしやすいが、人口が分散している地方では住民の行動範囲にあわせて人口が少ない地域にも店舗があり、結果的に人口あたり店舗数が多いと考えられる。つまり学校やスーパーと同様に生活圏ごとに店舗があると言えそうだ。