都道府県別うどん・そば消費量

総務省の家計調査から都道府県別うどん・そば消費量ランキング。家計調査は全国から9000世帯を抽出して調査しており、この中から単身世帯を除いた二人以上の世帯の購入量を調べた。一般世帯における購入量と消費量はほぼ同じと考えて、ここでは消費量としている。家計調査には県庁所在地と政令指定都市の数値が掲載されており、政令指定都市がある県は政令指定都市と県庁所在地の平均値を、政令指定都市がない県は県庁所在地の数値を県の消費量としている。また、年による変動が考えられるので2012年から2016年の平均値をとっている。

家計調査には「生うどん・そば」と「乾うどん・そば」の2項目があり、その購入金額の合計を比較している。ここで言う「うどん・そば」は「小麦粉,そば粉などの穀類の粉を原料として,線状,板状,棒状などに成形し,工業的加工を施したもの。」とされ、きしめんやほうとうも例示されていることから沖縄そばもここに含まれると思われる。

1世帯あたり年間消費量の全国平均は6,128円。購入金額が最も多いのは香川県で12,343円(偏差値96.8)。全国平均の2倍と突出し、偏差値も高い。さすが讃岐うどんの本場だ。

2位は秋田県で9,034円。3位以下は山形県(7,756円)、群馬県(7,379円)、京都府(7,110円)の順。関西と中国、四国で高いのはうどんの消費量の影響で、中部地方や東北で高いのはそばの影響と思われる。

一方、最も購入金額が少ないのは沖縄県で3,230円(偏差値29.6)。これに長崎県(4,198円)、熊本県(4,250円)、宮崎県(4,317円)、大分県(4,339円)と続いている。

うどんとそばに分けて調べることで、両者の地域性を知りたいところだが、都道府県別消費量の資料がないため今回のような結果となった。資料をご存じの方は教えていただきたい。

相関ランキングを見るとうどん屋店舗数と正の相関関係がある。うどん屋が多い地域ほど、うどん・そば消費量が多いことを示しており、うどんの消費量がうどん・そば全体の消費量に大きな影響を与えているようだ。

ちなみにそば屋店舗数とはほとんど相関関係はなかった。